DXに取り組む全ての人へ、書籍「総務部DX課 岬ましろ」が10月7日に発売

株式会社Kaizen Platform代表の須藤氏による著書「総務部DX課 岬ましろ」が、日経BP日本経済新聞出版より、2021年10月7日（木）に発売いたしました！

2021年、デジタル庁が創設され、10月10日-11日は「誰一人取り残さない、人に優しいデジタル化」の実現に向けた「デジタルの日」として制定されるなど、日本のデジタル推進のあり方は新たな局面を迎えようとしております。

企業にとって重要テーマであるDXも、一部の先進企業や大企業の取り組みとしてではなく、”すべての人々の生活を快適にするデジタルトランスフォーメーション” として、より一層注目されています。

しかしながら、DXを推進する上で、DX人材がいない、予算がないなどで諦めてしまう企業も少なくありません。Kaizen Platformは、DXを一部の限られた企業や人材による取り組みではなく、誰でも推進できるものであり、小さな一歩からでも着実に推進することが重要であるという「スモールDX」の浸透を目指し、書籍「総務部DX課 岬ましろ」の出版しました。

書籍「総務部DX課 岬ましろ」について

本書籍は、入社4年目の主人公「岬ましろ」が突然全くデジタル化ができていない洋菓子チェーン会社のDX担当に任命されることから物語が始まります。

決してデジタルに詳しいわけでもない社員がDX担当となり、様々な苦労に立ち向かいながらも、SaaSの導入やアプリ開発、D2CやOMOへの挑戦、そして最後にはビジネスモデル変革まで、社内のDXプロジェクトを推進していく物語です。

これは決して小説としての物語ではなく、実際にKaizen Platformがこれまで900社以上、様々なDXを支援する中でよく目にする課題やテーマを元に実用的なビジネス書籍として本書を執筆しました。

これからDXに取り組みたいと思っている全ての人に、スモールDXの大切さ、そして抽象的になりがちなDXを推進するポイントを、具体的にわかりやすく解説しておりますので、ぜひ手にとってお楽しみください。

著者プロフィール

株式会社Kaizen Platform 代表取締役 須藤 憲司（すどう けんじ）
2003年に早稲田大学を卒業後、リクルートに入社。同社のマーケティング部門、新規事業開発部門を経て、リクルートマーケティングパートナーズ執行役員として活躍。その後、2013年にKaizen Platformを米国で創業。現在は日米2拠点で事業を展開。企業の顧客体験DXを支援する「UX」「動画」「DX」の3つのソリューションを提供。

その他の著書：
「ハック思考〜最短最速で世界が変わる方法論〜」 （NewsPicks Book）
「90日で成果をだす DX(デジタルトランスフォーメーション)入門」（日経BP日本経済新聞出版）